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昨年度大好評だった金融教育教材を今年は3倍の人数に~高校生の決済手段についても調査~

株式会社ARROWS(所在地:東京都中央区、代表者CEO:浅谷治希)は住信SBIネット銀行株式会社(所在地:東京都港区、代表取締役社長:円山法昭、以下「住信SBIネット銀行」という)と協働し、2019年度より先生自らが実施可能な新たな金融経済教育を開始。2年連続で行うことで、より多くの子どもたちに授業を届けております。

■取組概要
金融経済教育に対する課題を解決するため、同じ課題意識を持つARROWSと住信SBIネット銀行はSDGs(持続可能な開発目標)の取組みの一環として、協働で中学生・高校生向けの教材作成しました。ARROWSが運営するプラットフォーム(SENSEI ノート)に登録している先生へ無料無償で提供する、「SENSEI よのなか学」の仕組みを活用しています。
パッケージ化されており、先生向けのマニュアルも用意しているため、金融のプロを学校現場に派遣しなくても、先生自らが金融経済教育を行える教材を無料提供しております。

■2年連続で行っている理由
実際に当授業を受けた生徒の9割以上が「面白かった」と回答。また、授業の前後で「資産運用」に対する興味も上がっていることがわかり、金融のプロでない先生も効果的な金融経済教育を実施できている様子がうかがえました (※昨年度の授業を受けた高校生の授業後アンケート結果より・回答数885人)。

■今年度は規模を3倍に拡大
先生・生徒ともに満足度が高かったため、授業の提供生徒数を3倍にしました。2019年度は約1,500人の生徒に授業を届けましたが、2020年度は約5,000人に授業を提供中。金融経済教育は地域によらず子どもたちが社会に出る前に必要であり、今後もより多くの子どもたちに授業を届けてまいります。

■実際の授業風景
「この企業の場合、円高じゃなくて円安の影響を受けるよね?」など、社会情勢がもたらす影響を実感しながらワークに取り組んでいました。

■高校生の決済手段の変遷
加えて、授業後にはアンケートをとっており、QRコード決済を筆頭に急速に変化している決済手段について、昨年度から高校生の実態を調査しております。
「自分で支払いをする際、どのような決済手段で会計をしていますか?(複数選択)」という質問で、各シチュエーションごとの決済手段を調査したところ、依然として現金が圧倒的に高いことがわかりました。QRコード決済・バーコード決済なども社会に普及しているものの、銀行口座との紐付けが必要な場合が多く、高校生にとってはまだ普及に時間がかかることが予想されます。

※選択肢(シチュエーション):コンビニ・映画・カフェ・ファミリーレストラン・ファストフード・買い物
※選択肢(決済手段):現金・交通系IC・QRコード決済・クレジットカード・デビットカード・携帯会社支払・その他
 上グラフでは、「現金」「現金以外」として集計しています。

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■ARROWSについて https://arrowsinc.com/
「先生から、教育を変えていく。」をヴィジョンに、先生に寄り添い学校教育変革事業を推進する企業です。

会社名ARROWS Inc.
設立2013年2月
代表取締役浅谷 治希
事業内容学校教育変革事業
所在地東京都中央区日本橋人形町3-7-6 LAUNCH日本橋人形町6F

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本件に関するお問い合わせ先
株式会社ARROWS 広報担当
メールアドレス:info@arrowsinc.com